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1月から対面授業再開へ、日本人学校は

長引くコロナ禍は働く人々の仕事・生活に深刻な影響を与えると同時に子供たちが学ぶ学校教育の現場にも大きな課題を突きつけている。インドネシアの初等中等教育の現場では対面授業が禁止され、ネットなどを利用した「オンライン授業」が続き、児童生徒の習熟度に加えて心の問題も浮上しているという。

そんな中インドネシア政府は11月20日に「1月1日からの対面授業再開」方針を示した。もっとも最終的な判断は地方自治体に任せるという「丸投げ」方式で、現在全国の各地方自治体、地方教育機関では管轄内の各学校と個別に調整を進めている。今後は校区の感染状況も勘案して対面授業の可否、時期、方法が個別に順次決まることになるという。

そこで学齢期の子を持つ在留日本人の家族にとって最大の関心は「日本人学校はどうなるのか」だろう。一時帰国して日本の学校に通っている子供、ジャカルタに残り「オンライン授業」を受けている子供たちにとっても「学校に通学して同級生や友達と一緒に学び、遊ぶこと」は宿願でもあるからだ。

ジャカルタ西方南タンゲラン市ビンタロにある「ジャカルタ日本人学校(JJS)」では、2020年6月以来「オンライン授業」を本格的に導入。日本各地から派遣された先生達も未曾有の事態に試行錯誤、創意工夫を凝らして子供たちの興味関心、向学心を逸らさないパソコン画面を通した授業を続けている。

小学3年生の担任は「たとえばコンパスの使い方も手取り足取り指導できない難しさはある」としながらも「オンライン画面に映る表情を見ながら全員と話す努力をしている」と画面の24人に積極的に話しかけている。

1月からの対面授業に関してJJSでは地元自治体と連絡を密にして、児童生徒のために最善の方向を現在鋭意協議しており、近くその具体的な方針を明らかにできる見通しという。

JJS関係者、先生達の思いは「万全のコロナ対策で早期の対面授業再開」で一致している。

執筆:大塚 智彦
1957年生、毎日新聞ジャカルタ支局長、産経新聞シンガポール支局長などを経て2016年からフリーに。
月刊誌やネット版ニューズウィーク、JBPress、現代ビジネス、東洋経済オンライン、Japan in depth などにインドネシアや東南アジア情勢を執筆。ジャカルタ在住。




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