米金融大手のJPモルガン社は、世界のエネルギー消費の82％を占める主要国52カ国を対象とした最新報告書「パンドラの沼：2026年の世界エネルギーショック」を公表した。同報告書によると、石油・ガスなどの価格変動に対する耐性において、インドネシアが南アフリカに次ぐ世界第2位にランク付けされた。
耐性の指標となる「総合遮断係数（Total Insulation Factor）」は、ガス、石炭、再生可能エネルギー、原子力といった国内エネルギー源の構成に基づき、外部市場の変動からどの程度保護されているかを算出するものだ。インドネシアはこの基盤が極めて強固であると分析された。
JPモルガンは、インドネシアの強みとして膨大な石炭の国内生産能力を挙げている。 同国は一般炭の世界最大級の輸出国であり、2024年には世界第13位の天然ガス生産国（約2兆4,650億立方メートル）となるなど、国内供給能力が高い。これにより、原油価格の乱高下といった外部ショックの影響を最小限に抑えている。
一方で、日本、韓国、イタリア、シンガポールなどの先進国は、エネルギー輸入への依存度が高く、供給不安に対して極めて脆弱であると指摘された。報告書は、長期的なリスク低減には電気自動車（EV）の普及や再生可能エネルギーへの転換といったエネルギー移行が不可欠であると結論付けている。
