インドネシアのエネルギー大手であるアラムトリ・リソーシズ・インドネシア（アドロ）は、最大4兆ルピア規模の自社株買いを実施する計画を発表した。
同社のガリバルディ・トヒル（通称ボーイ・トヒル）社長は、今回の措置が同社の強固なファンダメンタルズに対する経営陣の自信を反映した企業戦略の一環であると説明した。同氏は「アドロおよびインドネシアの資本市場は長期的に非常に優れた見通しを持っている」と述べ、国内市場を支援する姿勢も強調した。
さらにトヒル社長は、地政学的対立やグローバルな供給網の混乱によるエネルギー価格上昇に触れ、石炭、地熱、水力、太陽光といった多様なエネルギー源を擁するインドネシアの優位性を指摘した。
買い付け資金の約4兆ルピアには全額社内の手元資金を充てる。2026年4月17日に予定されている臨時株主総会で承認が得られれば、4月20日から最長12カ月間にわたり、ブルサ・エフェク・インドネシアを通じて段階的に買い付けが実施される予定である。
