インドネシアでは、1996年から2010年にかけて生まれた世代、いわゆる「Z世代」の人口構成比が最も高い。中央統計局（BPS）の2020年国勢調査によると、Z世代が27.94％、次いで1981年から1995年の間に生まれたミレニアル世代が25.87％、1965年から1980年に生まれたX世代が21.88％、1946年から1964年に生まれたベビーブーム世代が11.56％の構成比を占める。
情報技術に対して高い吸収力を持つと知られているZ世代は高校生や大学生を含むため、購買力に関してはまだ高いとは言えないが、マーケティングにおいては留意しておく必要がある。
調査機関のヌサンタラ・マルチメディア大学（UMN）コンサルティングが昨年、Z世代である17歳から24歳の1321人を対象に全国でオンラインアンケートを行った。調査結果によると、Z世代は新型コロナウイルスによる経済不況の影響や、財政的にまだ自立していない人が多いため、購入前に製品に関する全ての情報を調べる傾向があるという。
買い物前の情報収集媒体としては「インスタグラム」が最も人気が高く、回答者の86％が「インスタグラム」を使用すると回答した。次いで「ユーチューブ（58％）」「ティックトック（42％）」「ツイッター（22％）」「スポティファイ（15％）」との結果だった。面白いことに、デジタル時代においても従来型メディアの「テレビ（14.5％）」が「フェイスブック（14.3％）」よりもわずかに支持される結果となった。
UMNコンサルティングの調査ではさらにZ世代がどこで買い物をするかも明らかになった。回答者の66％が電子商取引（Eコマース）で買い物しており、スーパーマーケットの13％と大きな差がみられた。Eコマースの利便性や時間効率の良さだけでなく、プロモーションによる安さも選ばれる理由としてあがった。
