東ジャワ州トゥバン県で、農作業員を大型ドローンで輸送する画期的な試みが注目を集めている。SNS上で拡散された動画には、作業員が無人航空機（ドローン）に吊り下げられ、広大な農地と駐車場の間を空中移動する様子が収められている。
この取り組みを主導するのは、農業関連企業ビナ・タニ・マクムール・ジョンバン社の取締役、ブディアント氏である。同氏によると動画はトゥバン県ムラクラク地区に位置する同社管理下の農地で撮影された。ドローンは農地から車両が待機する駐車スペースまで、約1.5キロメートルの距離を飛行し、作業員の往復を支援している。背景には、現地の深刻なインフラ不足がある。当該の農地はかんがい設備こそ整っているものの、車両が通行可能なアクセス道路が整備されておらず、作業員は徒歩での移動を余儀なくされていたが、ドローン活用により移動時間の短縮と物流の効率化を実現した。
ドローンの機体価格は1台あたり3億2,000万ルピアから3億5,000万ルピア（約304万円から333万円）と高額な投資だが、道路建設が困難な地域における新たな交通手段として、農業現場の課題解決に向けた先進的な事例となっている。
