子供や弟妹の面倒を見ながら、高齢の親や祖父母の経済的支援もしなければならない年齢層を「サンドイッチ世代」と呼ぶ。
西ジャワ州デポック出身のフェブリアントさん（28）は、500万ルピアの月収から約20～30％を、一緒に住む祖母、両親、妹、叔父、いとことの生活費に充てている。それだけでなく過去4年間にわたり2人の妹の教育費を援助し続けており、将来のために貯金できるのは残るわずかなお金だけという状況だ。
西ジャワ州ブカシ出身のアルティヤニさん（29）は、2歳の息子を育てながら自らの住宅ローンを支払い、加えて両親と弟に生活費や教育費を送っている。
このように、家族が重要な役割を果たすインドネシアでは、高齢の親や祖父母が子供に経済的支援を求めるのは一般的である。インドネシア中央統計庁の2020年の調査によると、高齢者人口2600万人のうちのほとんどが退職後に十分な貯蓄をもっておらず、高齢者世帯の78％が親戚の収入に頼っている。十分な年金や資産を持っている高齢者はわずか6.5％である。
この状況から、60歳以上の人口が過去50年間で2倍になり、インドネシアが高齢化の初期段階に入るにつれて、サンドイッチ世代の人口は増加すると予想されている。
一方で今、特に都市部の若者たちを中心に、老後に経済的自立をすることで子供世代に負担を引き継がず、サンドイッチサイクルを打開しようとする動きがみられている。先に紹介したフェブリアントさんは残った給料を金に投資し、アルティヤニさんは月収の10％を貯蓄して、老後に備えている。
経済・法律研究センターのビマ氏は、金融リテラシーの高い若者世代は投資情報へのアクセスが容易であるため、サンドイッチサイクルを終わらせることができる可能性が高いと期待を述べる。また同時に、政府はサンドイッチ世代の若者たちの負担を減らすため、高齢者支援策を見直す必要があると考えている。
