多様性を考慮したロジカル思考でAI時代を生き抜く意思決定力を｜Cicom Brains

文化的・社会的背景の異なる日本とインドネシアでは、労働者の意識はどのように異なるのでしょうか。両国で就労経験があり、現在は企業の人材教育・組織開発コンサルティングを行うサイコム・ブレインズのリンタン様にお話を伺いました。

話者プロフィール

ヌグラヘニ リンタン
Country Manager明治大学経営学部卒業
大手楽器製造会社に入社(浜松とブカシでの勤務を経験し、異文化における管理の難しさを痛感。MBA取得を決意)
一橋ビジネススクール国際企業戦略専攻卒業(2014年 MBA取得)

―――日本人とインドネシア人労働者の考え方の違いは？
様々な違いがありますが、大きなものとしては、日本人・インドネシア人双方におけるロジカル思考の定義や方法が統一されていないことが挙げられます。世の中の推論には理論を示したのち結論を述べる「原理優先」と、先に結論を示して根拠や理由を付け加える「応用優先」があります。インドネシアは前者、日系企業は後者の傾向があるため、インドネシア人に「応用優先」を教える際には、Pyramid Communicationや「なぜなぜ５回」のフレームワークなどを使い、双方が一緒に練習をして思考方法をすり合わせることが必要です。

―――日系企業の人材教育面での課題とは？
よくあるのは「そもそも何が問題か分からない」ことです。問題とは理想と現実のギャップであり、問題定義がなくては原因の特定も解決策の提示もできません。また、何をもって問題解決と捉えるかも日本人とインドネシア人で認識が異なる場合が多いです。また、将来的な課題としては意思決定力を鍛えることが必要になると考えられます。どれほどAIが発達しても最終的な意思決定を行うのは人間ですから、適切な意思決定を行うためにもロジカル思考が必要なのです。
―――このような問題の解決のために企業が意識・活用すべきことは？
個々人がそれぞれの文化的背景と思考方法の違いを理解し、問題解決までのアプローチと企業が求める結果を共有・認識することが必要です。また、個々がロジカルな考え方を身に付けることも重要であり、そのための教育機会も欠かせません。インドネシアは新卒一括採用がないため日本のような入社後の研修期間もありません。企業が抱える課題をモデルケースとして扱い、実際に問題を定義、分析できる研修を活用することも有効です。

企業情報

5000人！｜友だち登録はこちら