東芝エネルギーシステムズ株式会社は8月23日、インドネシア現地法人の東芝アジア・パシフィック・インドネシアを通じて、国営地熱発電会社GDEが運転管理するパトハ地熱発電所向けにIoTサービスの契約を締結したと発表した。同社グループとして初めての、地熱発電所向けIoTサービスの商用案件となる。
発電所の利用率向上を目的として、IoT・人工知能（AI）技術を適用した地熱発電所のトラブル予兆診断技術や性能監視に関するIoTサービスを導入する。
同サービスは、実証事業として適用していたものを商用化し契約したもので、実証事業において有効性が認められたことで契約締結に至った。
同サービスで提供するシステムには、昨年に事業買収を行った発電事業者向けプラント監視ソフトウェア「EtaPRO（エタプロ）」が活用されている。エタプロが商用案件として地熱発電所に適用されるのは世界初となる。
