MRT & KRL &バスで巡る ジャカルタ市内の駅近レストラン4選
公共交通機関でのアクセスがよい飲食店4軒をご紹介する。まずは赤と黄色のロゴでおなじみの大手チェーン店「Bakmi GM」。TJパサール・バル駅とKRLジュアンダ駅から徒歩数分のパサールバル内にある店舗は、買い物の合間に一...
公共交通機関でのアクセスがよい飲食店4軒をご紹介する。まずは赤と黄色のロゴでおなじみの大手チェーン店「Bakmi GM」。TJパサール・バル駅とKRLジュアンダ駅から徒歩数分のパサールバル内にある店舗は、買い物の合間に一...
「ジャカルタ歴史博物館」(通称:ファタヒラ博物館)は、ジャカルタ西部のタマン・サリ地区、ファタヒラ広場にある博物館。オランダ領東インド時代には市庁舎として使用された建物で、バタヴィアの行政中心地であった。 同博物館には、...
中国の文化と伝統が深く根付くインドネシアにおいて、イムレック(中国暦正月)は国民の祝日であり、華人コミュニティーを中心に毎年各地で大々的に祝いの行事が開催される。グロドックで旧正月を満喫してみよう。 1740年にオラ...
ジョグジャカルタを訪れると、街のいたるところで「グデッグ(Gudeg)」の看板を見かける。グデッグは若いジャックフルーツの果肉をココナッツミルク、ブラウンシュガー、ニンニク、エシャロット、クミリ、コリアンダーシード、ガラ...
近年観光施設の開発整備が進み、プロウスリブが再び注目されている。ビダダリ島では、環境配慮型リゾートに滞在して各種マリンスポーツを楽しむことができる。パプアの伝統家屋ホナイを模した水上コテージがあるアイヤー島はアクセスが良...
新鮮なカットフルーツを唐辛子、パームシュガー、塩、タマリンドなどを混ぜ合わせた特製のソースと一緒に食べるルジャック・ブアは、祝福をもたらす神聖な料理として、スラウェシ地方においてはかつて宗教儀式で用いられていた。ルジャッ...
北海道・札幌発の鍋専門店「くまちゃん温泉」のインドネシア初店舗が、西ジャカルタのリッポモール・プリにオープンした。同店では、温泉に浸かるくまちゃんを溶かしながらしゃぶしゃぶを楽しむというユニークな体験と日本の味はそのまま...
世界の料理を紹介するウェブサイト「テイスト・アトラス」が2024~2025年版「世界のグルメ都市TOP100」を発表した。ミラノ、パリ、大阪、マドリード、イスタンブール、シンガポール、フエなどの世界に冠たるグルメ都市が上...
アチェ州の伝統家屋Krong Badeは高さ2.5~3mの舞台の形状で、前・中・後室で構成されている。北スマトラ州のBalai Batak Tobaは、水牛を象った高床式住居で、物品保管エリアと家族が過ごす大きな一間に分...
政府は2025年1月からハイブリッド車(HV)に対し、ぜいたく品とみなされる物品に係る奢侈(しゃし)品販売税のうちの3%を政府が負担する税制優遇措置の適用を開始した。この優遇措置にかかる予算は概算で8,400億ルピア。 ...
インドネシア国軍は12月6日、サイバーセキュリティーを担当する大統領直属機関「国家サイバー庁(BSSN)」の新長官に、陸軍のヌグロホ・スリスティヨ・ブディ中将(57)が起用されたと通達で明らかにした。 ヌグロホ中将は、陸...
国営石油会社プルタミナの子会社、キラン・プルタミナ・インターナショナル(KPI)は、1日あたり6,000バレルの使用済み食用油を原料にして再生可能エネルギーとなる次世代バイオ燃料の水素化植物油(HVO)と持続可能な航空燃...
アイルランガ経済調整大臣は、12月11日、国営電力会社のPT PLNは米国と日本の企業と提携し、国内での原子力発電所建設計画を進めていると発表した。 同氏は、全国投資調整会議で「PLNは米国と日本と小型モジュール炉(SM...
高齢化が進み、国内外で高齢者関連事業への関心が高まっている。インドネシアでは60歳以上の人口が、2050年には全人口の約25%にあたる7,400万人となる見込みだ。しかし、現在の高齢者住宅市場は文化的背景や若年人口の多さ...
米国の食品・飲料大手ペプシコのインドネシア法人は、2025年第1四半期に西ジャワ州チカランで新設工場を稼働させ、Lays、Cheetos、Doritosの製造を開始する。2023年に建設が発表されたこの工場への投資額は1...
2024年のインドネシア法人税収は前年同期比23%減の2,890兆ルピア(約181億米ドル)となり、大幅に減少した。主な要因として、財務省は世界的なコモディティー価格の下落を挙げている。法人税は国の税収の約17%を占め、...
統計局(BPS)の月次データによれば、 2024年11月の貿易収支は、輸出額が前年同月比9.14%増の240億米ドルとなり、44億2,000万米ドルの貿易黒字を記録した。これは2023年の新型コロナ収束以降で2番目に大き...
高速鉄道Whooshを運営するPT Kereta Cepat Indonesia-China(KCIC)は、12月16日、タンジュンプリオク港に到着した輸入電車(EMU)の輸送入札における疑惑について関与を否定した。KP...
2024年末、世界経済はコロナ禍や地政学的紛争から回復を始めたが、2025年も厳しい状況が続く見込みである。特に、2024年の米国大統領選の影響や米中貿易摩擦の再燃が懸念され、インドネシア経済に打撃を与える可能性が高い。...
インドネシア闘争民主党(PDIP)は12月16日、第7代大統領を務めたジョコ・ウィドド(通称ジョコウィ)氏を幹部から解任し、同氏および長男のギブラン・ラカブミン・ラカ氏(現職副大統領)、ボビー・ナスティオン氏(現職メダン...
日本の消費税に相当するインドネシアの付加価値税(PPN)は2025年1月1日から12%になる。2022年3月31日まで10%、2022年4月1日から11%だった。 インドネシア政府は、(消費税引き上げの)政策に変更はなく...
インドネシア政府は2025年、およそ109万7,000社の中小零細企業(UKUM)に対して政府規則(PP)2025年第47号に則り、銀行債務を帳消しする。中小零細企業省のママン大臣は12月17日、国営企業省のエリック大臣...
スプラトマン・アンディ・アグタス法務・人権相は12月13日、プラボウォ・スビアント大統領が受刑者約4万4,000人に恩赦を与える予定だと明らかにした。対象者は、麻薬常習者や国家元首侮辱に関する電子情報取引法(ITE法)の...
入国管理局は、2024年12月15日までに外国人旅行者による国境通過件数が前年比16%増の2,450万件に達したと発表した。このうち入国者は約1,230万人、出国者は約1,220万人で、前年の総入国者数1,168万人を上...
国営企業(SOEs)省は、2025年に鉄道運営会社PT Kereta Api Indonesia(KAI)と鉄道製造会社PT Industri Kereta Api(INKA)を統合する計画を発表した。国営企業省長官のエ...
2024年に導入されたゴールデンビザ制度は当初の期待ほどの投資をもたらさなかったと、インドネシア入国管理局が年次報告で明らかにした。滞在許可担当のジャヤ・サプトラ局長は12月17日、「ゴールデンビザ制度からの投資額は12...
気象・気候・地球物理庁(BMKG)が来年4月までの気象状況の予測を公表し、ラニーニャ現象の影響により降水量が例年よりも2割ほど多くなることが予想され、各地で荒天が続く可能性があるとしている。 ドウィコリタ・カルナワティ長...
南スラウェシ州ゴワ県で偽札が大量に流通し、同県の警察が地元の大学の学生や職員らを逮捕する事態に発展している。警察は偽札の製造や流通に関与したとして15人を逮捕し身柄を拘束している。 ゴワ県警のレオナルド・シマンジュンタク...
バティック航空は12月17日、同月29日からジャカルタ-バニュワンギ(東ジャワ州)線を再開すると声明で発表した。金・日曜の週に2回運航し、航空券はエコノミークラス170万ルピア、ビジネスクラス250万ルピアで販売する。 ...
ボゴール農科大学(IPB)水産学部は、北スマトラ州のトバ湖に生息する外来魚レッドデビル(学名フラミンゴシクリッド)の生息数と地域への影響について調査した。 この魚はニカラグア原産でインドネシアに元々生息する在来魚ではなく...